戸建賃貸を経営するべき?メリット・デメリットは?

不動産コラム

戸建賃貸を経営するべき?メリット・デメリットは?

使っていない土地を使って収入を得られるようにしたいけれど、どう活用すればよいか分からない、という方もいらっしゃるでしょう。

この記事では、戸建賃貸を経営するメリットとデメリットに加え、どんな方が経営に向いているかを紹介します。

ぜひこの記事を参考に、所有地の使い方の1つとして戸建賃貸の経営を検討してみてください。

戸建賃貸を経営するメリット・デメリット

それではさっそく、戸建賃貸を経営するメリットとデメリットを紹介します。

メリット1 狭い土地でも建設可能

戸建賃貸を経営すると、狭い土地や形状が悪い土地でも、戸建さえ建設できれば活用可能というメリットがあります。

建設する広さの目安としては、約30坪あれば十分です。

一方、アパートを建てる場合、60坪ほどの広さが必要になります。

メリット2 入居期間が長め

戸建賃貸を経営すると、ファミリー層が入居する確率が高く、入居期間が長くなりやすいメリットがあります。

子供が学校卒業するまでや、家を出て独り立ちするまでなど、家族構成やライフステージが変化するまで引っ越ししない家族が多いからです。

公益社団法人日本賃貸住宅管理協会が2017年度に発表したデータによると、一般ファミリーの入居期間は4~6年が58.1%、2~4年が25.6%、6年以上が16.2%となっています。

入居期間が長いと、空室になり収益を得られなくなる期間が生まれにくく、さらに新しい入居者を探す手間や仲介手数料も削減することが可能です。

メリット3 売却しやすい

戸建賃貸を経営すると、借主に戸建を売却できる可能性あるというメリットがあります。

長期間契約していた家族が、そのまま今の家を購入したいと希望するケースがあるからです。

戸建を売却すれば、その収入で新しい物件を買って貸し出しできます。

一方、アパートやマンションなどは、建物が古くなれば空室になることが多く、買い取りたいという人を見つけるのも難しくなります。

デメリット1 収益率が悪い

戸建賃貸を経営するデメリットとして、他の土地活用方法と比べて収益率が悪い点があげられます。

ワンルームは賃料単価が高いので、同じ広さの土地ならばアパートを建てた方が利益率をよくできます。

以下は、2019年の年報マーケットウォッチをもとに作成した首都圏で戸建賃貸とアパートを経営する場合の利益率の比較をまとめた表です。

戸建賃貸とアパートの利益率比較

建物の種類円/㎡利益率
戸建賃貸1,537円8.1%
アパート2,164円9.5%

参考文献:http://www.reins.or.jp/library/nmw2019.html

デメリット2 退去リスクが大きい

戸建賃貸を経営すると、アパート経営に比べて退去リスクが大きいデメリットがあります。

戸建賃貸だと入居率が100%か0%かのどちらかになります。

一方、10室あるアパートの場合、1室退去しても入居率は90%です。

そのためアパート経営は退去リスクが小さいといえます。

また、戸建賃貸の契約期間は長めですが、入居者が見つかりにくく長期間空室のままになってしまうこともあります。

戸建賃貸の退去リスクを減らすために、賃貸借契約書の解約予告期限を長めに設定しておくのがおすすめです。

デメリット3 リフォーム・メンテナンス費用が高額

戸建賃貸を経営すると、高額のリフォーム・メンテナンス費用がかかるデメリットがあります。

理由の1つは、部屋の面積が多いからです。

また、契約期間が長いことが多いので、長年の傷や汚れなどをまとめてリフォーム・メンテナンスする必要があります。

一方、アパートなら1部屋の面積は少なく、契約年数も短い場合が多いので、リフォーム・メンテナンス費用が比較的安く済みます。

戸建賃貸の経営はどんな人におすすめ?

ここまで、戸建賃貸を経営するメリットとデメリットを紹介しました。

その内容を踏まえ、どんな人が経営に向いているか以下にまとめています。

戸建賃貸の経営に向いている人

  • 狭い土地を持っている
  • 形状が悪い土地を持っている
  • 入居・退去やトラブルの対応回数を少なくしたい
  • 保育園・学校に近い土地を持っている

【関連記事】 戸建賃貸を選ぶメリット・デメリットは?おすすめのケース

戸建賃貸を経営すれば狭い土地・形状が悪い土地も有効活用できる!

いかがでしたでしょうか。

戸建賃貸を経営すると狭い土地や形状が悪い土地でも収益化できます。

また、契約期間が長めなので新しい入居者を募集する手間が省け、そのまま入居者が戸建を購入してくれるケースもあるという点もメリットです。

一方、収益率がアパートより悪く、退去リスクが大きく、リフォーム・メンテナンスが高額になりがちというデメリットもあります。

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